プログラム

流体テクノ室は生産技術研究所の共通利用施設であり、主にヘリウムの液化と供給、液体窒素・液化ガスの供給、イオン交換水の製造と供給を担っている。安定的な寒剤供給が業務の第一目標であるため、装置の管理保守や技術指導なども行っている。発表では、流体テクノ室の業務について紹介する。

ヘリウム液化システム運転中に液体ヘリウム大型貯槽内圧力が上昇する現象が頻繁にみられるようになったため液化機と大型貯槽をつなぐ移送三重管の戻りガス系統が不純物により閉塞したことが原因と推測し、2017年9月に移送管を引き抜いて閉塞を解除した。今後の再発防止と業務効率の維持のため閉塞原因の推定と液化および充填作業中の最適な貯槽内圧を検討している。本発表ではその検討結果を報告する。

低温環境は、新奇な秩序状態の探索や、低ノイズ測定などに有用である。市販の希釈冷凍機の普及により、10 mK程度までの温度が広く利用されるようになったが、さらに低い温度域(< 1 mK)は、専用の実験室を有する一部の専門家のみが利用可能な状況である。我々は、そうした超低温領域をより広く利用可能なものにするため、核断熱消磁冷凍を小型・連続化する開発研究を行っており、その設計と開発状況を紹介する。

理研AVFサイクロトロンのイオンビーム強度の増強計画が進んでいる。ビーム強度の増強に伴いビームエミッタンスが増大し、ビームの輸送率が下がる問題がある。この改善のため建設当初の低強度ビームに対応したビーム輸送系を大強度ビーム用に再設計する必要が生じた。その第一段階としてビームの性質を明らかにするための4次元エミッタンス測定器を活用し、空間電荷効果を導入したビーム軌道解析技術の構築を進めている。

移設先の柏地区での工事自体は2015年から始まったが、西千葉にあった生産技術研究所千葉実験所の機能移転は我々の海洋工学水槽及び風路付造波回流水槽が他の設備より先行して行われた。2016年夏から水槽設備の解体が始まり、2017年6月に水槽設備の移設は完了した。今では、他の設備も移設され、この機能移転も完了した。この発表では私が関わった設備の紹介もかねてこの機能移転について報告を行う。

天文学教育研究センターは、天文観測所としては世界最高標高となる南米チリのアタカマ砂漠、チャナントール山頂(標高5640m)に口径6.5mの大型望遠鏡を建設する東京大学アタカマ天文台(TAO)計画を推進している。我々は、この望遠鏡に搭載する第一期観測装置である近赤外線2色同時多天体分光撮像装置SWIMSの開発を行い、2018年度にすばる望遠鏡での初期観測を予定している。本発表ではSWIMS及びフィルターユニット開発の概要を紹介する。

研究室や小規模な部局では、日々の運用や要望に対してこまごまとした様々なプログラムを組んで対処していくことが多い。研究室レベルの部局ネットワークで、どんな運用をして、どんな小細工をしているのか、日々の業務や部局紹介を交えながら述べてみる。他の部局はどうしているのか日頃から気になる部分も多々ある。先端研での運用を述べることで、他の部局での運用やアイデアなどアドバイスをいただければ幸いである。

附属臨海実験所における技術職員は、研究教育支援に伴う数多くの現場での業務を遂行している。これらを円滑に対応するには、臨海実験所周辺に限らず、広範囲の海域の環境を熟知していることはもちろん、そこに生息する生物の種類や繁殖期などを把握することが必須である。そのため、我々は常に最新の情報を入手し、様々な研究を遂行している。本発表では2016年度から2017年現在までの研究に関する業績を報告する。

発表者は、学部三年生向けの走査型電子顕微鏡実習「花とミツバチ－虫媒花と訪花昆虫の進化－」を担当している。そこで観察に用いるアブラナ(Brassica campestris)の花びらの表皮細胞は、凹凸が大きく、クチクラの縞模様のある特徴的な構造を持つ。これらの構造の役割を探るため、本郷キャンパスに生える125種を対象に花びらが持つ撥水性に着目して研究を行った。本発表では、担当実習の内容に加えて、研究で得られた結果について報告する。

珪藻検査は、淡水性の珪藻に比べて、海水性の珪藻の補足率が低いとされてきた。その原因は、珪藻をクリーニングする際に用いられる強酸の比重にあると仮定し、クリーニング処理終了後の強酸、比重1.40を、精製水で1.20と1.10に希釈して、肺1g当たりの珪藻濃度と、加重平均で比較した。その結果、比重を低くすればするほど、珪藻濃度は増加し、海水珪藻の補足率が向上し、加重平均も海水側により傾き、比重を下げることが、海水珪藻の補足に有効であった。

ハイコントラスト透過型電子顕微鏡2010HC(JEOL)TEMの基本的特性である(1)制限視野観察時におけるSAMAGとSADIFFとの回転角の測定(2)対物レンズの球面収差による電子線の回り込み量の測定(3)一般的なTEM像観察時の電子線プローブサイズの測定を行ったのでそれらを報告する。

電界放出型電子線マイクロアナライザにより2種類の石鉄隕石の分析を行った。分析条件の最適化を行い、カマサイト中のリンおよびニッケルの含有量に相関があり、テーナイトとの境界近くで減少していることを確認した。微小領域の面分析からは、一部のカマサイト中でリン及びニッケルに富む粒径約200 nmの微粒子が析出していることを確認した。これらの実験結果と石鉄隕石の冷却速度の関係の理解を試みている。

炭素水素窒素自動燃焼分析装置は有機元素分析の受託業務の主となる部分を担っているが、当分析室では約3年前に2つのメーカーの装置を比較して、それまで使っていたものとは異なる構造・仕組みの装置を選定・交換した。エレメンター社 vario MICRO cubeは大学で導入されている先例も当時は少なかったため、多様な形態や性質の試料に対応するための条件検討が新たに必要になった。今後も改良を重ねていくが、現在採用している実験手順について報告する。

中性子線源であるCf-252の保管および移動の際必要となる中性子遮蔽容器(ポリエチレン、150mmの立方体)を製作した。同線源強度は、1[MBq](2016年6月15日現在)であり、遮蔽容器がある場合とない時の被ばく線量がどの様に変化するかを測定した。測定の結果、遮蔽容器を使用すると中性子の線量率が、容器表面で約1/10に減衰することが確認された。本報では、中性子の遮蔽効果および同時に発生するγ線の線量率等について報告する。

日本の飛行機は1922年迄の興行的飛行から操縦・設計技術の発達で乗客を乗せての産業飛行が可能となり飛行家に限らず一般の人々も空の旅を楽しめる時代が訪れた。また、記録樹立など国内外での長距離飛行の成功は航空先進国であった欧米諸国に驚きを与えた。戦後の生産禁止が'52年3月に解除されるや9月には新立川航空機がR-52練習機を初飛行させた。欧米の大型旅客機開発には遅れたものの現在は共同開発等を行っている。そこで本報告では民間機の歴史を報告する。

走査プローブ顕微鏡は、物質表面を原子スケールで観察するだけではなく、原子1個1個を自由に制御して新規な物質を作成する能力を有している。そのため、研究現場から産業の分野まで幅広く応用が期待される技術である。そのため、走査プローブ顕微鏡の持つ特性を生かした新たな技術開発を行うことは有意義である。当日は、走査プローブ顕微鏡の原理とこれまで行ってきた技術開発について報告する予定である。

物性研究所附属中性子科学研究施設は、中性子散乱を用いた研究の共同利用・共同研究拠点であり、日本原子力研究開発機構(JAEA)が所有している研究用原子炉JRR-3内に実験装置を14台所有し共同利用推進業務を行っている。

JRR-3の再稼働に向けての安全管理体制の強化としての5S活動(整理、整頓、清掃、清潔、躾)を推進し、さらに実験装置の高度化を行ってきた。

近年、全国的に人里近くに野生動物が出没する状況が多く報告されている。富士癒しの森研究所林内でもこれまで未確認であったツキノワグマが確認されるなど、同様の傾向がみられる。そこで、所在地自治体である山中湖村における有害鳥獣に対する目撃・被害情報や対応・体制についてを整理しその経緯と現状を把握することにより、当所として地域の鳥獣害対策に寄与する可能性を検討する。

西之島は小笠原諸島父島の西方130kmに浮かぶ火山島である。2013年に噴火を開始して約2年間活発な火山活動を続け、噴火前の10倍以上の面積に成長した。2016年10月に、2013年の噴火開始以降始めての上陸調査を実施して地震・空振観測点を新設したのでその概要を報告する。

技術開発室は開発系(機械工作および電気回路製作)、分析系、実験系、観測情報系からなる技術部内の組織である。技術開発室が携わる支援業務は多岐にわたり、野外観測のための機器開発や観測データの流通ネットワーク構築、室内実験、化学分析などに関する専門業務を日々行っている。今回は技術開発室の概要を紹介するとともに、四系の業務内容について発表する。

東京大学では2005年度より事故災害を報告するようになった。農学生命科学研究科附属演習林からは2016年度までに事故災害が265件、HHが160件報告されている。演習林の事故災害の大きな特徴は、そのほとんどが屋外(フィールド)で発生することにある。2016年度までの演習林の事故災害報告を見ると「ハチ刺され災害」と「自動車による災害」が多かった。それらの発生する特徴について整理したので報告する。

海底地震計は、海域で発生する地震を観測するための装置である。設置場所が海底であるため、機器は耐圧容器に収納されている。海底は、電源環境や通信手段に乏しいが、最近の技術革新と様々な工夫により、連続1年間安定して観測できる長期観測型海底地震計が開発されてきた。本発表では、近年、地震研究所による運用台数が多い、長期観測型海底地震計の概要と共に、この海底地震計の整備や運用について紹介する。

千葉演習林では1970年代よりマツ材線虫病に対する抵抗性アカマツの選抜育種に着手し、1983年にマツ材線虫病抵抗性アカマツ(アイグロマツ含む)採種園を造成した。その採種園から生産された種子からの実生苗生産を行い、全国のゴルフ場などに配布をおこなっている。今回、配布された苗木について追跡調査による成長経過を確認するとともに今後の指針について検討したので報告する。

2016年度から「海洋観測技術研修」を始めた。3～4日間の学術研究船「白鳳丸」乗船で、基礎的な海洋観測の知識と技術の習得が目的である。東京出港後、駿河湾南方へ向かいながら船内見学、海洋観測講義。海域到着後、CTD、採水、電気伝導度測定、ネット採集、貝殻3D模型作製、ロープワークの実習などを行う。工学系、農学系、生産研、大海研の職員が受講したが、普段交流のない部局との乗船研修はお互い刺激を受けた。これまで2回の研修の様子を紹介する。

農学生命科学研究科附属演習林・北海道演習林では、大面積の森林を効率的に管理するため、日々新しい技術の導入に取り組んでいる。本報告では、昨今多様な業種で利用されている無人航空機(UAV)を森林管理業務に導入し、植栽のために重機で整地した区域(機械地拵え地)を上空から撮影した空中写真によって画定する方法を試みた。GNSS受信機を用いた従来の区画測量方法との比較により、効率化や高精度化の可能性を検討した。

大気海洋研究所国際沿岸海洋研究センターは三陸の大槌湾に臨んで立地する、全国共同利用研究拠点である。2011年3月11日の東日本大震災では、船艇をはじめとする多くの施設や設備に甚大な被害を受けましたが、現在は被害の少なかった研究棟3階部分を仮復旧させて、全国から研究者を受け入れて研究活動を再開している。本稿ではその研究活動における、海洋観測体制と技術支援について報告する。

アメリカ黄蓮(N.lutea)を種子親、‘大灑錦’(N.nucifera)を花粉親として交雑を行い選抜個体から‘月のほほえみ’を育成した。本品種は淡黄色の一重咲き、6月上旬から開花する早咲きで9月上旬まで開花する。2010年5月25日に品種登録を出願し2016年11月17日に品種登録(第25521号)された。

北海道演習林では、航空機から撮影された空中写真を森林管理業務に活用している。しかし、航空機による空中写真撮影は高価なため高頻度に行うことが難しく、写真情報が古くなるという問題がある。そこで、近年急速に普及してきた回転翼型ドローンを用いて約400haの空中写真撮影を行い、最新の森林の状態を把握できるオルソ空中写真の作製を試みた。本報告では、ドローンによるオルソ空中写真作製の手順と試行結果を紹介する。

田無演習林では、全域約9haの樹木の動態を把握するため、胸高直径5cm(一部では4cm)以上の全樹木に標識を付け、約5年おきに樹種と胸高直径、樹高を調査する全木調査を行っている。調査本数は毎回4千本を超える。精度の高いデータを安全に効率良く調査するため、標識の改良や、人員協力体制、野帳、データ管理方法などさまざまな工夫を行ってきたので紹介する。また、過去4回の調査の結果概要も報告する。

水稲栽培において種子の温湯消毒が再び注目され生産現場において普及しつつある。しかし、高温耐性の品種間差が認められるため、多品種を扱う教育・研究機関においては利用が進んでいない。そこで本研究では、様々なイネ品種の温湯消毒に対する適性について調査を行った。その結果、60℃・10分間の温湯処理でも多くの品種で実用上問題なく使用することができると考えられた。またイネ種子への影響は、発芽停止よりも芽の伸長遅延による処が大きいと考えられた。

大気海洋研究所では数多くの海洋観測機器を有しており、私が所属する観測研究推進室では特に共同利用機器と呼ばれる海洋観測機器を所持している。陸上勤務の際には機器の点検や整備を行っており、船上勤務の際には観測機器を使用しての観測を同乗の研究者と一緒に行っている。共同利用機器は主に、学術研究船白鳳丸や東北海洋生態系調査研究船新青丸の共同利用航海時に搭載し使用する。本発表では海洋観測機器の紹介や説明を、写真を利用しておこなう。

日本の人工林は立木価格低迷等の影響から慢性的に間伐が遅れている。人工林造成コストの大半は植栽後10年間に掛ると言われており、特に下刈りは経費・労力共に負担が大きい。本試験地は2013年度に皆伐した。コスト削減のため一部は植栽せず天然更新させる予定だったが、保安林の規定上全面にヒノキを植栽した。しかし保育作業を実施する余力が小さいことから無手入れとし、天然更新と針広混交林化の過程を追跡することとした。今回は、植栽後3年の現状を報告する。

農学生命科学研究科附属演習林樹芸研究所は、1943年に熱帯、亜熱帯の特用樹木の研究施設として静岡県賀茂郡南伊豆町に設立された。総面積246.1haの研究林と温室、実験棟、事務棟などの施設があり、様々な特用樹木の育成と研究、それらを教材とする教育プログラムの提供を行っている。本報告では、温室植物をテーマとした全学体験ゼミ「伊豆に学ぶ－熱帯植物編－」と温室での公開講座で行われた教育プログラムについて紹介する。

近年、ニホンジカやツキノワグマによる人工林の剥皮害の問題が顕在化している。本研究では、剥皮害を防除するため間伐木の枝条巻付を行い、その効果について長期間観測した結果を報告するとともに、被害を受けた林分の取扱方法について検討した。

東京大学秩父演習林では、1990年代よりニホンジカによる森林被害が看過できなくなっている。その中でも新植木の食害被害が多く、防除しないと森林の更新が出来ない状態である。また、下層植生の食害は植生の変化をもたらし、ウラジロモミ、シラベなどの大径木でも剥皮後枯損被害が多くある。適正な密度管理のために生息状況や個体数の把握が必要である。このため2005年度から夜間動物調査を行い、生息状況を調査している。

理学系研究科附属臨海実験所は豊かな相模湾に面しており、明治19年に開所して以来現在まで分類学、形態学などに大いに貢献をしている。最近は底生生物調査において多数の新種や稀種が発見されているが、中深層生物についてはあまり調査も進んでいない。そこで、研究者への情報提供や当実験所で行われる実習での利用を目的として、中深層ネット採集を行った。本発表では本調査で得られた生物について報告する。

近年、日本周辺の海域では魚類やサンゴなどの分布が北上していることが報告されている。演者の研究対象は棘皮動物であるが、種の同定依頼を受けた中で、この度、山口県の響灘から2種のウニ類、島根県の隠岐から2種のヒトデ類を同定したところ、日本海から初めて確認された種も含まれていた。本発表ではこの4種の棘皮動物について、採集された標本の形態および分布についての考察について報告する。

2011年6月28日、福島県警戒区域内で約4カ月過ごされた豚26頭(雄豚10頭と雌豚16頭)を本場に救済移動した。豚の体内に吸収された原子力発電所事故で放出された放射性物質の体外への完全放出、需要期間と臓器毎の濃度変化を調べた。同時に体重変化、血液成分と生化学指標分析を行った。放射線被曝による豚の健康へ影響、そして、繁殖力と子孫への影響に関して調べた。今現在、雄豚2頭が生存されており引き続き研究を続いている。

東京大学では大学法人化以降、化学物質の取り扱いが厳格化された。千葉演習林では東京大学の指針に従うべく、化学物質の管理、取扱いについて専門チーム(農薬・危険物チーム)を編成し保管管理している。今回の発表では、千葉演習林の農薬、危険物を含む化学物質についての保管体制や取扱、農薬・危険物チームの活動を中心に紹介する。

日光植物園は、高山植物や寒冷地の植物の研究と教育を主な目的として作られた施設である。約2,200種の植物を集めており、広く一般にも公開されている。寒冷地にあるため、冬季(12月1日～4月14日)は閉園している。園内に群生しているミズバショウの多くは、閉園期間中に美しい時期を過ぎてしまうことが多かった。今年度は初めての試みとして、4月1日、2日にミズバショウなどを鑑賞するための特別開園をおこなった。

東京大学大気海洋研究所において、安定同位体比質量分析計は、化学系・生物系・地学系にわたる広い分野でニーズのある共同利用機器である。平均的な利用頻度は、3ヶ月～6ヶ月に1～2週間程度であるため、利用者のほとんどはサンプルの前処理作業や装置の操作に必ずしも習熟しているわけではない。本発表では、このように習熟度も様々な多様な研究者によって利用されている安定同位体比質量分析計の管理・運営業務について紹介する。

東京大学大学院総合文化研究科のRI実験施設には、施設からの排気中に含まれる放射性物質の濃度を測定するための排気モニタが設置されており、24時間連続して監視を行っている。2011年3月11日の東京電力福島第一原子力発電所の事故後、初めて測定値に有意な変動が見られた。そこで、モニタリングポストの値との相関を調べる事により、緊急時等に簡易的なモニタリングポストの代用となり得るかを考察した。

物性研究所 物質合成室には、約3000度まで達するキセノンランプ型フローティングゾーン(キセノンFZ)炉があり、それを用いて物質合成を行っている。この装置は、電極間での高輝度放電により強力な線スペクトルを発するため、主に高融点物質の作製に用いられる。本発表では、キセノンFZ炉を用いて当室で作製した単結晶について紹介し、その作製方法について詳細に述べる。

大気海洋研究所の低温施設は、低温室(4℃)2室、低温実験室(4℃)1室、冷凍室(-25℃)4室より構成されており、研究船や野外調査等で採集した試料の保管、低温下での試料処理等、使用研究室に応じて用途は多岐にわたる。本報告では、保管環境の実態を詳細に把握し、好適な環境を維持するための取り組みについて紹介するとともに、主なトラブル事例とその対応策、今後の課題について紹介する。

農学生命科学研究科分析技術グループは2013年に設置された施設横断型技術グループである。分析技術関連の研修を年1回実施し、分析技術に関する情報共有キーステーションとして活動している。研修としては、設置初年度から「pH測定技術」をターゲットとし、基礎的な測定技術研修のみならず、サンプリングさらにはフィールドにおける簡易分析技術研修をおこなってきた。そして昨年度は初めてメーカーセミナーを導入した。これらについて紹介する。

狩野派は、室町中期から江戸末期まで続いた画家集団である。画法を確立し、弟子に様式を学ばせていたため、彩色法は細かく決められていた。現在、下絵のみの作品である「長篠合戦図屏風」(東京国立博物館所蔵)の完成を想定した制作を行っている。作者の狩野養信は幕末期の画家であるため、その画法を詳細に知ることが必要である。幕末から大正時代を生き、狩野派の画所に勤めた、市川守静著『丹青指南』を基に、幕末期の狩野派の彩色技法について考察する。